2012-11-03

空のマトリクス

Oh My Buddha(おう まい ぶっだ)空のマトリクス

師弟不二と依法不依人について


「よき問い」は「答え」をはらんでいる。そして精神的に自立した人のみが「よき問い」を発することができる。ネット上で初めて「痛い信者」という言葉を目にした時、私は「負けたよ」と思った。自分の頭でものを考えることを放棄し、大事な判断を他人に委(ゆだ)ねる姿をわずか4文字で表現していたからだ。

 普通に考えれば答えは簡単に見つかる。つまり、この問いは「普通に考えられなくなった創価学会員の思考」をも突いているのだ。

 依法不依人の教えが仏法であることに異論を挟む者はいないだろう。ブッダの遺言であった。その真意は「自帰依(=自燈明)、法帰依(=法燈明)」にあった。

依法不依人

 これが法四依(ほうしえ)によって意味を書き換えられる。「了義経に依りて不了義経に依らざれ」との項目を盛り込むことで「自帰依」の意義が透明化されたのだ。経典が後世に編まれたものである事実を踏まえれば、ブッダの言葉=了義経とはならないはずだ。ここに根本分裂を巡って上座部(じょうざぶ)と大衆部(だいしゅぶ)の双方が政治的思惑から、仏法を啓典宗教に貶(おとし)めた足跡を見てとれる。

宗教には啓典宗教とそれ以外の宗教がある/『日本人のための宗教原論 あなたを宗教はどう助けてくれるのか』小室直樹
宮田論文に関する覚え書き 9

 またぞろ余談が長くなってしまった。あとは簡略に述べる。

 これに対して師弟不二は仏法の教義としては認められない。ブッダも日蓮も師弟不二を説いていない。日蓮の場合は「部分的に該当する文言がある」だけの話だ。創価学会における師弟不二の教義は、池田第三代会長になってから導入されたものであり、牧口初代会長も戸田二代会長も主張した事実はない。

 戦略としては十不二門(じっぷにもん)に準拠するようなイメージ作りであったのだろう。

十妙と十不二門

 既に書いた通り師弟不二はグルイズムそのものであり、グルイズムが正しいことを証明しない限り師弟不二の正当性は成り立たない。

師弟不二と人間主義

「血脈」とは「形を変えた自我」である。その意味から申せば、創価学会における三代会長は「創価学会の自我」であると考えられる。ここから「人間革命」という名の「自己実現」に向かうことは避けようがない。最大の問題は諸法無我を無視して、諸法実相を実存主義レベルで語っていることである。

奇妙な形態のグルイズム
創価学会では教団内に権威主義が保持されている(島薗進)
元信者たちの手記 70~77

気づいているか? ネット内にある2つの勢力の危険な対立を

「情報を暴露しようとする勢力」と「情報を隠蔽しようとする勢力」の戦いは、次の4つの動きを加速する。

(1)誹謗中傷の激化 (2)囲い込み、会員制 (3)ブロック・フィルタ (4)監視・規制強化

いずれも、インターネットを制限させるものである。

鈴木傾城〈すずき・けいせい〉】

2012-11-02

なぜ、ルールの多い組織では仕事の質が低くなるのか

 私たちが目指すべきは、より高いレベルのモラルを身につけることです。ところがルールを強調しすぎると、ルールを守ることが目的化して、モラルが軽視される逆転現象が起きる。過剰なルールが、かえってモラルの低下を引き起こすのです。

横田尚哉

ビジネススキル・イノベーション ― 「時間×思考×直感」67のパワフルな技術

衆議院本会議代表質問:東祥三(国民の生活が第一・きづな) 2012年10月31日

 傾聴に値する演説であると思う。

小沢一郎代表の姿が浮かぶ東祥三幹事長の代表質問に、衆院本会議場はヤジ1つ飛ばず静まり返った、なぜか?

2012-11-01

戦争犯罪人キッシンジャー容疑者と対決 人口削減論


 マルサス主義的陰謀論は「先進国が増えない」現実を鑑みれば、軽々しく嘲笑うわけにはいかない。その尖兵ともいうべき存在がローマクラブであった。アウレリオ・ペッチェイは原因不明のヘリコプター事故で死亡したが、暗殺説を唱える人が多い。

人口問題の問題
キッシンジャー

Kindleが正式リリース



2012-10-31

読み始める

死後はどうなるの? (角川文庫) ビジネス版 悪魔の法則―ポジティブ思考のウソを斬る

人々は失われた信頼や信用を埋め合わせるために、絶えず「信心」を作り出そうとする



フクシマの正義 「日本の変わらなさ」との闘い

福島を巡る言論

2012-10-30

パレスチナの母の血を吐くような叫び

 パレスチナに触れることのない平和主義はすべて欺瞞であると断じておく。イスラエル人によるパレスチナ人虐殺は1948年に始まり、今尚とどまることがない。


パレスチナ

2012-10-28

デフレに拍車をかけた小泉改革

 2001年4月にスタートした小泉内閣は「構造改革なくして成長なし」と叫んで、財政支出を削減(公共投資、地方交付税交付金、医療費、社会保障等の削減)し、デフレを加速させることで経済を萎縮させ、税収を激減させてしまった。「構造改革」推進者は、緊縮財政(とくに公共投資、地方交付税交付金などの投資関連支出の削減)をすれば、財政赤字が縮小すると考えたのである。しかし、結果はまったく逆であって、税収が減って財政赤字は拡大し、政府債務は増加してしまった。「構造改革」が強行される直前の2000年度末の政府債務(長期国債)は368兆円であったのに対し、小泉首相が退任した2006年度末には、政府債務が173兆円も増えて、541兆円に達している。

【『消費税は0%にできる 負担を減らして社会保障を充実させる経済学』菊池英博(ダイヤモンド社、2009年)】

 自公政権は社会保障をズタズタにした上で、経団連を利するために労働者派遣事業の道を開いた。こうして「失われた10年」は「失われた20年」に延長された。自公政権の失政によって。

消費税は0%にできる―負担を減らして社会保障を充実させる経済学